設計

抑制工は地すべりの素因や誘因となる自然条件（地形や地下水）に対して対策を行うことで、地すべり運動を停止または緩和させます。工種としては、明暗渠工・横ボーリング工・集水井工・押え盛土工・頭部排土工等があります。

抑止工は構造物の持つ抵抗力を利用して、地すべり運動の一部または全部を停止させます。工種としては、杭を不動地盤まで挿入して地すべりを抑止する杭工やシャフト工、地すべり土塊を地山に引き止めるアンカー工等があります。

斜面の下で斜面下部の崩壊を直接抑えるほか、上部からの崩壊土砂を人家等の手前で食い止めます。石積・ブロック積・もたれコンクリート・重力式・コンクリート枠など、崩壊規模や地盤硬軟などを考慮して工法を選定します。

のり面保護工としてコンクリートで枠を組み、枠内を植生などで被覆して斜面の風化・浸食を防ぎます。アンカーと併用して崩壊を抑えることもあります。法枠にはプレキャスト・現場打ちコンクリート・現場吹付などがあります。

斜面の不安定土塊を直接抑えるため、土塊を貫通する孔を掘削して中にアンカーと呼ばれる引張材を設置します。アンカーは地下の先端部分を地盤深部の安定した地盤に固定し、緊張力をかけて地表面の受圧板などに固定します。

斜面にH形鋼などの横材を設置し、土圧に対する抵抗力で斜面崩壊を防ぎます。既存木を残せるため、周囲の景観や自然環境に配慮できるメリットがあります。土留横材は軽量鋼矢板、崩土防止横材は落石防護柵などがあります。

保全対象の重要度、落石の規模や発生確率、被災頻度や被害程度などを考慮し、被害を最小限にとどめる対策を選定します。落石対策工には、発生要因を除去する落石予防工と、落石を止める落石防護工があります。

土石流や流木を捕捉し下流への流出を抑制します。堰堤の堆積効果により渓床勾配を緩やかにし、侵食や土石流の破壊力を緩和する機能もあります。近年は、より効率的に土石流を捕捉する透過型堰堤の設計も主流となっています。

渓流の下流において、土砂が混入した洪水流を安全に流す施設で、縦断侵食を抑制する床固工や帯工、渓岸侵食を防ぐ護岸工や水制工等からなります。近年は、三面張を避け、魚道を設置するなど生態系の保全にも配慮しています。

流木災害の増加に伴い着目されている施設です。土砂の流下を妨げず流木のみを捕捉する機能を有し、単独設置や堰堤への後付式、副堤設置など型式は多岐にわたります。流木量や現地状況に対応した最適な型式を選定します。

近年、豪雨災害の激甚化・巨大地震の切迫・樋門操作人員不足など樋門における災害リスクが増大しています。このような問題を解決するため、樋門の耐震補強や自動開閉式ゲート化といった改修設計のニーズが高まっています。

河川計画で設定された計画高水流量を安全に流す断面を確保するため、必要な堤防高を設定し設計します。設計の際は、過去の浸水履歴や軟弱地盤、堤防の質的整備状況などを考慮し、地域を守る強靭な堤防を構築します。

浸透流解析（FEMによる地下水シミュレーション）により、洪水時に河川堤防が法すべりやパイピングによる浸透破壊を起こさないか解析・検討します。安全率が不足する場合は、揚圧力を低下させる対策工などを検討します。

護岸工は計画高水位以下の流水や波浪による堤防・河岸の洗掘や浸食を防ぎ、河川敷地および背後地盤の安定を確保します。これにより、河川構造物全体の安全を保ち、治水・利水機能を長期にわたり維持します。

航空レーザ等の空間情報を活用し、地質リスクなどの沿道環境、土地利用状況、文化財等を確認し、交通需要に応じた道路規格に応じた路線計画を主要構造物（トンネル、橋梁、函渠、擁壁、土工構造物等）を考慮して行います。

沿道の土地利用状況等をふまえた道路の舗装構造、排水施設、安全施設、標識、区画線などの詳細構造を関係する機関との協議をふまえて決定し、地域に応じたユニバーサルデザインに配慮した設計を行います。

渓流の勾配を安定させ、山脚固定や土砂流出の抑制を図る工種で、谷止工等の治山ダムや流路工、護岸工等で構成されます。縦・横侵食を防止して森林再生を促す役割を担い、周囲の自然環境保全にも十分に配慮して設置します。

山腹斜面を安定させ、崩壊拡大防止と植生復元を図る工種です。土留工等の「山腹基礎工」、植生により表土を保護する「山腹緑化工」、落石被害を防ぐ「落石防止工」に大別され、荒廃状況や地形・地質条件に応じて配置します。