維持管理・環境

補修・補強が必要と判断されたインフラの設計を行います。激甚化する水災害や地震・津波などの大規模災害リスクの高まりに対しては、護岸や堤防のかさ上げ改修による機能強化や、既設海岸護岸の耐震設計等を行います。

地表面の変位や地中土塊内の動き、地下水位等を継続的に計測・記録することにより地すべり変動を把握します。主な観測器には歪計や水位計等があり、当社でも拡散レーザや傾斜センサーを使った観測器を開発・販売しています。

自然由来による土壌汚染には、トンネルや切土掘削による重金属の溶出や酸性水の発生などの汚染があります。調査では対象土壌に含まれる有害物質の含有量や溶出量を測定し、基準を超過していないか確認します。

人為由来による土壌汚染には、工場や排水施設などからの有害物質の漏洩や埋め立てた廃棄物中の有害物質の溶出などによる汚染があります。調査では有害物質の含有量や溶出量を測定し、基準を超過していないか確認します。

汚染物質や汚染規模といった汚染状況を調査します。調査結果にもとづき施工性や経済性などを考慮して工法を検討するとともに、実施設計・施工計画・養生期間のモニタリング手法の提案を行います。

防災や社会基盤など多岐にわたるインフラ整備に伴う影響検討のため、希少種等の動植物の生育・生息状況を調査します。出現種や分布、個体数等を把握し、環境影響評価や保全措置を検討するための重要な基礎資料となります。

動植物調査の結果に基づき、各種インフラ整備が自然環境へ及ぼす影響を多面的に予測・評価します。その客観的な判定結果を踏まえ、回避・低減・代償といった最適な環境保全措置を検討し、開発と保全の両立を目指します。